商社マン研究図鑑【新卒就活生向け】

平均年収800万〜1,500万円以上。
"稼げる"には明確な理由がある。

「高給取り」のイメージが強い商社マンですが、業界全体の平均年収は約800万〜1,500万円以上と、日本の平均的な給与水準を大きく上回ります。三菱商事・伊藤忠商事・住友商事・三井物産・丸紅の5大総合商社に限れば平均1,700万〜2,000万円台に達し、繊維をはじめとする専門商社でも蝶理・帝人フロンティアのように年収900万円前後の企業が珍しくありません。
高年収を支えるのは、①在庫を持たず仲介・投資で稼ぐビジネスモデル、②巨額の資本とネットワークによる高い参入障壁、③海外赴任時の各種手当という3つの要因。年収は年齢よりも役職に大きく左右され、20代で550万〜1,100万円、30代で1,200万〜1,800万円、40代で1,600万〜2,400万円と、他業界を上回るスピードで伸びていくのが特徴です。

総合商社は「東大・京大＋早慶」中心。
専門商社は間口がぐっと広がる。

「商社は高学歴じゃないと入れない」と不安に感じる就活生は多いはず。実際、5大総合商社の採用は東京大学・京都大学＋早稲田・慶應義塾を軸とした構造が続き、旧帝大・早慶クラスが採用の約7割を占めるとされています。ただし近年は少子化やダイバーシティ重視の流れを背景に学歴フィルタが緩和傾向にあり、MARCH層の採用比率は2019年の約5％から2024年には約15％まで上昇しました。
一方、繊維・アパレル分野の専門商社に目を向けると、豊島・シキボウ・前多・マスダ・一村産業といった企業では地方国公立や中堅私大からの採用実績も数多く、出身校の幅は総合商社よりぐっと広がります。経済学部・商学部・法学部など、商社の実務と重なりやすい学部の傾向もあわせて解説しています。